パスポートの残存期間 国別一覧|入国に必要な残り期間と数え方
パスポートは、有効期限が切れていなくても、残りの期間が足りないと入国できない・飛行機に乗れないことがあります。 必要な残存期間は国によって違い、「出国予定日から数えて」「入国時点で」など数え方も異なります。
パスポートの更新には日数がかかります。渡航の予定が決まったら、早めに残りの期間を確かめてください(海外渡航前の準備チェックリスト)。
外務省の記載がある国・地域(26か国・地域)
台湾東アジア
日本のパスポートは「予定滞在日数以上」残っていればよい
外務省の記載
査証免除に必要な書類として、一般的には旅券(パスポート)の残存有効期間が6か月以上必要とされていますが、日本旅券の保有者は「予定滞在日数以上」でも可能とされています。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-11-28)から引用
ベトナム東南アジア
入国時点で6か月以上
外務省の記載
ただし、ベトナム入国時点で旅券の有効期間が6か月以上あり、帰国またはトランジット出国のチケットを保持し、ベトナム国内法により入国禁止措置を受けていないことが条件となります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2026-03-13)から引用
シンガポール東南アジア
6か月以上
外務省の記載
シンガポール入国のためには旅券の残存有効期間が6か月以上必要です。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-09-30)から引用
フィリピン東南アジア
滞在予定の期間+6か月を用意するよう強く推奨
外務省の記載
日本を含む特定国のパスポートは、残存有効期間が6か月未満であってもフィリピン入国可とフィリピン政府は発表しておりますが、右次第から、フィリピン滞在予定期間に6か月を加えた残存有効期間のパスポートをご用意いただくことを強く推奨します。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-10-21)から引用
インドネシア東南アジア
6か月以上
外務省の記載
インドネシア入国時には、残存有効期間が6か月以上のパスポートが必要となるため、ご注意ください。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-09-30)から引用
カンボジア東南アジア
6か月以上
外務省の記載
パスポートの残存有効期間が6ヶ月以上であることが必要外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-03-25)から引用
インド南アジア
6か月以上(到着ビザの条件)
外務省の記載
入国目的が商用、観光、会議への出席および医療目的で、インド国内に住所および職業を有さないこと、旅券の残存有効期間が6か月以上あることなどが条件とされています。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-08-22)から引用
ニュージーランドオセアニア
滞在予定期間+3か月以上
外務省の記載
なお、旅券の残存有効期間は、滞在予定期間に加えて3か月以上が必要です。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2026-01-21)から引用
アメリカ本土北米
残り90日未満だと、認められる滞在期間が短くなる
外務省の記載
旅券の残存有効期間が90日未満の場合、入国時に認められる滞在期間は90日とはならず旅券の有効期間に合わせて短縮されます。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2026-05-14)から引用
ペルー中南米
6か月以上(足りないと入国拒否)
外務省の記載
ペルーへの入国には、旅券の有効残存期間が6か月以上ないと入国拒否されますので、必ず渡航前にご確認ください。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2026-03-02)から引用
フランス欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
なお、短期滞在ビザ免除の対象者であっても、有効期間が出国予定日から3か月以上残っており、かつ10年以内に発行されたパスポートを所持している必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2026-05-22)から引用
イタリア欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
また、短期滞在査証免除の対象者についても、有効期間が出国予定日から3か月以上残っており、かつ、10年以内に発行された渡航文書(パスポート)を所持している必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-11-27)から引用
スペイン欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
また、短期滞在査証免除の対象者についても、所持すべき旅券(パスポート)の条件が、10年以内に発行されたもので、有効期間が出国予定日から3か月以上残っているものとされています。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-11-27)から引用
ドイツ欧州
出国予定日から3か月以上
外務省の記載
また、短期滞在査証免除の対象者は、パスポートの残存有効期間が(シェンゲン協定加盟国からの)出国予定日から3か月以上残っている必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2026-02-04)から引用
オランダ欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
また、短期滞在査証免除の対象者であっても、渡航文書(パスポート)の有効期間が出国予定日から3か月以上残っており、かつ、10年以内に発行されたものを所持する必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-12-03)から引用
スイス欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
また、短期滞在査証免除の対象者であっても、残存有効期間が出国予定日から3か月以上あり、かつ、10年以内に発行された渡航文書(パスポート等)を所持している必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2024-11-05)から引用
ベルギー欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
旅券は、その有効期間がシェンゲン領域国からの出国予定日から3か月以上残っており、かつ、10年以内に発効されたパスポートである必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-03-19)から引用
オーストリア欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
また、短期滞在査証免除の対象者であっても、有効期間が出国予定日から3か月以上残っており、かつ、10年以内に発行された渡航文書(旅券)を保持していることが必要です。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-11-15)から引用
チェコ欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
査証免除の適用を受けるためには、有効期間が出国予定日から3か月以上残っており、かつ、10年以内に発行された渡航文書(パスポート)を所持している必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-11-26)から引用
ポルトガル欧州
「滞在期間+3か月」以上
外務省の記載
ポルトガルへの入国に際して必要な旅券の残存有効期間は、「滞在期間+3か月」です。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-11-28)から引用
ギリシャ欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
査証免除の適用を受けるためには、有効期間が出国予定日から3か月以上残っており、かつ、10年以内に発行された渡航文書(パスポート)を所持する必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2026-03-30)から引用
フィンランド欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
また、短期滞在査証免除の対象者であっても、有効期間が出国予定日から3か月以上残っており、かつ、10年以内に発行された渡航文書(パスポート)を所持している必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-11-27)から引用
ポーランド欧州
出国予定日から3か月以上、かつ10年以内に発行
外務省の記載
また、短期滞在査証免除の対象者であっても、有効期間が出国予定日から3か月以上残っており、かつ、10年以内に発行された渡航文書(パスポート)を所持する必要があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-12-19)から引用
アラブ首長国連邦中東
6か月未満だと入国を拒否されることがある
外務省の記載
旅券の残存有効期間が6か月未満の場合、入国を拒否される可能性がありますのでご注意ください。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2024-04-02)から引用
トルコ中東
150日以上。足りないと搭乗・入国を拒否されるおそれ
外務省の記載
また、トルコ入国に際しては、パスポートの残存有効期間が150日以上必要です。150日未満の場合、フライトへの搭乗を拒否される可能性があります。搭乗できたとしても、トルコの入国審査で入国拒否となる可能性があります。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-06-11)から引用
エジプトアフリカ
6か月以上(到着時ビザの条件)
外務省の記載
カイロ空港などへの到着時に取得(一般旅券所持者のみ対象。復路航空券の提示を求められる場合あり。滞在可能な期間:30日、手数料:25米ドル(現金)、必要な旅券の残存有効期間:6か月以上。2024年6月現在)。外務省 安全対策基礎データ(更新日 2025-08-13)から引用
外務省の記載が見当たらない国・地域
次の国・地域は、外務省の安全対策基礎データに残存期間の記載が見当たりません。条件がないという意味ではありません。渡航先の在日大使館・総領事館や、利用する航空会社の案内を確認してください。
韓国、中国、香港、タイ、マレーシア、オーストラリア、ハワイ(米国の項目で案内)、グアム、カナダ、メキシコ、ブラジル、イギリス、アイルランド、カタール
出典:外務省 海外安全情報オープンデータ(2026-10-06 に利用)。同データを加工して作成しています。利用規約はこちら。国ごとの外務省の更新日は、各国のページに記載しています。 制度や番号は変わることがあります。渡航前には、外務省と渡航先の在日大使館・総領事館の最新の案内を確認してください。